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日経平均株価指数先物の具体的な使われ方は様々ですが、ここでは一番代表的な使われ方についてご説明しましょう。
まず、あなたはある投資顧問会社のファンドマネージャーだとします。
あなたは日本株の運用担当で、500億円を1人で運用しています。
500億円といえば大金ですが、大手の投資顧問会社では1人のファンドマネージャーが大体1、000億円から500億円のファンドを運用していますのでそれほど並外れた金額でもありません。
ただし、500億円といえば東京株式市場にとってはかなりのインパクトがあります。
今、仮に、東京証券取引所に上場している全株式の株価の算術平均(単純平均)が1、000円だとします。
1994年はあまり株式市場にとって良い年ではありませんでしたので、ほぼ毎日の出来高は3億株から5億株の間でした。
したがって、今、仮に5億株取引があったとしても、毎日の取引額は5、000億円にしかならず、500億円といえば取引高の10％にもなります。
この結果、もしあなたがすべての株式を売却したいと思っても、マーケットに対し自分の持っている株式が多すぎるため、売りの注文を出せば、自分でマーケットを崩しかねず、売るに売れない状態にあるといえます。
また、日本の銀行や大手の生命保険会社、信託銀行等は、兆の単位で株式を持っていますから慎重に売買しないと、思ったような運用成績を残せないことにもなりかねません。
このような場合に重宝なのが先物なのです。
例えば、ファンドマネージャーのあなたは、調査部とのミーティングでこれから株価が下落するという確信を持ったとします。
できれば、なるべくたくさんの株式を売却し、現金比率を高めておきたいと思います。
そうすれば、仮に株価が下落しても、損をせずに済みます。
しかし、先程説明したようにまとまった売りの注文を出せば、自分で自分の首を絞めることになりかねません。
そこで、先物を売ることによってある程度の「ヘッジ」をしておこうということになります。
ではこの「ヘッジ取引」がどのように行われるか、実際に計算をしながら見てみましょう。
前提として、あなたの運用する500億円のポートフォリオは日経平均株価指数が1％下がれば1%損が増えるものとします。
つまり、あなたのポートフォリオは日経平均株価指数と全く同じ動きをするという前提です。
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